「もう限界かもしれない」——そう感じながらも、休職という選択肢を具体的にどう動かせばいいか分からず、
結局ギリギリまで働き続けてしまう看護師は多くいます。
手続きが面倒そう、給料が心配、職場に迷惑をかけたくない——そんな不安が行動にブレーキをかけます。
でも実際には、正しい手順を踏めば休職は思ったよりずっとスムーズに進められます。
- 看護師が休職できる条件と職場への申し出方
- 休職手続きの具体的なステップ（診断書取得〜休職開始まで）
- 傷病手当金の金額・申請方法・受給期間
- 休職中の過ごし方と復職・退職の判断基準
転職を考えはじめている方へ
看護師転職サイトおすすめ3社を今すぐ比較する →休職の基本：期間・条件・申請の流れ
休職とは、雇用関係を維持したまま、一定期間の労務を免除してもらう制度です。
退職とは異なり、休職後に職場に戻ることが前提となっています。
休職できる期間はどれくらい？
休職期間は病院・施設によって就業規則が異なりますが、
一般的には勤続年数に応じて3か月〜1年程度認められます。
まず自施設の就業規則を確認してください。
| 勤続年数 | 目安の休職期間 |
|---|---|
| 1年未満 | 1〜3か月 |
| 1〜3年 | 3〜6か月 |
| 3〜5年 | 6か月〜1年 |
| 5年以上 | 1年〜1年6か月 |
※あくまで目安です。就業規則の「休職」条項を必ず確認してください。
休職中にお金はもらえるの？
休職中は原則として給与は支払われません。
ただし、健康保険に加入していれば「傷病手当金」として標準報酬月額の約2/3を
最長1年6か月受け取れます。
有給休暇・欠勤との違い
休職・有給・欠勤は混同されやすいですが、性質が異なります。
- 有給休暇：労働基準法で保障された休暇。給与が満額支払われる。残日数に上限あり
- 欠勤：無断・連絡なしの欠務。給与控除の対象になる
- 休職：会社と合意のうえで一定期間休む制度。雇用は継続されるが無給が基本（傷病手当金で補填）
まず有給休暇を使い切ってから休職に入るのが一般的です。
有給残日数を確認してから、師長や総務に相談してください。
休職できる条件：就業規則を必ず確認する
休職制度は法律で義務づけられたものではなく、病院・施設ごとに就業規則で定められています。
まず「自分の職場に休職制度があるか」「期間はどのくらいか」を確認してください。
- 勤続1年未満だと休職期間が短い・または制度がない場合もある
- 試用期間中は適用外のケースが多い
- 傷病・私的理由などカテゴリで期間が異なる場合がある
休職の手順ステップ【5ステップで解説】
休職開始までの5ステップ
- 受診・診断書を取得する（内科・精神科・心療内科）
- 師長・上司に休職の意向を伝える
- 人事・総務へ申請書類を提出する
- 健保組合に傷病手当金を申請する
- 休職開始・療養に集中する
ステップ1：まず病院を受診して診断書を取る
休職には医師の診断書が必要です。
「適応障害」「うつ状態」「自律神経失調症」など、就労困難を示す病名が記載されれば問題ありません。
精神科・心療内科への受診に抵抗がある場合は、まずかかりつけの内科でも相談できます。
診断書には「○か月間の休職加療が必要」という文言を入れてもらってください。
費用は3,000〜5,000円程度が相場です。
ステップ2：師長・上司に休職の意向を伝える
診断書が取れたら師長に伝えます。
このとき「診断書があります」と最初に伝えるのがポイント。
診断書があると引き止めを受けにくくなります。
伝え方の例
「先生に相談したところ、休職が必要と言われ診断書をいただきました。手続きについて教えていただけますか。」
自分の判断ではなく医師の指示という形にすると話がスムーズです。
ステップ3：人事・総務に書類を提出する
職場の人事または総務に「休職申請書」を提出します。
書類の様式は職場によって異なるので確認してください。
提出するもの：①診断書（コピー可の場合あり）、②休職申請書。これで休職の正式な手続きが進みます。
ステップ4：健保組合に傷病手当金を申請する
傷病手当金の申請は、加入している健康保険組合（または協会けんぽ）に対して行います。
申請書を職場（総務）に渡して医師と会社の証明を記入してもらい、健保組合に提出するという流れです。
ステップ5：休職開始・療養に集中する
手続きが完了したら、あとは療養に集中するだけです。
休職中は職場から連絡が来る場合がありますが、体調が悪いうちは無理に対応する必要はありません。
回復が最優先です。
傷病手当金：金額・受給条件・申請方法
休職中に多くの看護師が最初に心配するのは収入です。
傷病手当金の金額
1日あたりの支給額＝標準報酬日額（月額の1/30）×2/3。
たとえば月収30万円の看護師なら、1日あたり約6,667円、月約20万円を受け取れます。
| 月収（税込） | 1日あたりの目安 | 月の支給額（目安） |
|---|---|---|
| 25万円 | 約5,556円 | 約16.7万円 |
| 30万円 | 約6,667円 | 約20万円 |
| 35万円 | 約7,778円 | 約23.3万円 |
受給できる条件
- 健康保険（社会保険）に加入していること（国民健康保険は対象外）
- 業務外の病気・ケガで働けない状態であること
- 連続して3日以上休んでいること（待期期間）
- 休業中に給与が支払われていないこと
受給期間
傷病手当金の支給期間は通算1年6か月（2022年1月から通算制度に変更）。
途中で復職して再び同じ病気で休職しても、1年6か月から復職中の期間を引いた分が残っています。
申請のタイミング
傷病手当金は月1回まとめて申請するのが一般的です。
申請書は3枚綴りで、①自分記入欄・
②事業主証明欄（職場の総務が記入）・
③医師証明欄（担当医が記入）に分かれています。
毎月忘れずに申請することが大切です（2年以内なら遡及申請も可）。
計算例：月収30万円の看護師の場合
月収30万円の場合、傷病手当金の計算は次の通りです。
- 標準報酬月額：300,000円
- 1日あたりの支給額：300,000円 ÷ 30 × 2/3 ＝ 約6,667円
- 1か月あたり：約20万円
夜勤手当・残業代なども標準報酬月額に反映されるため、
手取り給与より実際の受給額が高くなるケースもあります。
傷病手当金のよくある落とし穴
- 最初の3日間（待期期間）は支給されない：連続3日の欠勤・休職が確認されてから、4日目以降の分が対象
- 退職後も受給できる：在職中に受給を開始していれば、退職後も最大1年6か月まで継続可能
- アルバイト・副業をすると支給停止になる：就労できない状態が条件のため、収入を得ると対象外になる
- 申請書の提出が遅れると損をする：1か月ごとに申請が推奨される。まとめて申請も可能だが、早めが安心
休職中の正しい過ごし方
「休んでいるのに何もしていない」という罪悪感を感じる看護師は多くいます。
休職中の最大の仕事は回復です。焦りは回復を遅らせます。
休職初期（〜1か月）：とにかく休む
休職直後は何もしなくていい期間です。
睡眠を十分にとり、食事を摂り、日光に当たる——それだけで十分。
SNSも仕事の連絡も気にしなくていいです。
仕事のことを考えると症状が悪化するので、意識的に切り離してください。
中期（1〜3か月）：生活リズムを整える
少し楽になってきたら、起床・就寝・食事の時間を一定にすることを意識します。
軽い散歩や読書など、負担のない活動を少しずつ増やしてください。
「できること」を少しずつ広げるイメージで進みます。
後期（復職前1〜2か月）：復帰を見据えた準備
外出や社会的な活動に慣れてきたら、復帰に向けた準備をします。
リワーク（職場復帰支援プログラム）を利用するのも効果的。
担当医と相談しながら段階的に活動量を上げます。
復職か退職か——判断するための3つの基準
休職中に「このまま戻っていいのか」「もう辞めた方がいいのか」と悩む時期があります。
基準①：体調が安定しているか
睡眠が取れ、日常生活を問題なく送れる状態であることが復職の最低条件です。
「職場のことを考えると体調が悪くなる」という状態での復職は再発リスクが高いです。
担当医と相談しながら進めてください。
基準②：休職の原因が解決しているか
「人間関係」「過重労働」「ハラスメント」など、休職の原因が職場にある場合は、
同じ職場に戻っても再発する可能性があります。
部署異動が可能かどうか、職場環境が変わっているかどうかを確認してください。
基準③：転職という選択肢も持っておく
同じ職場への復職が唯一の選択肢ではありません。
休職中に転職活動を始めることも選択肢のひとつ。
傷病手当金を受給しながら転職活動することは問題ありません。
回復してきたら、新しい環境での再スタートも視野に入れてください。
| 復職が向いている | 転職を検討すべき | |
|---|---|---|
| 職場環境 | 環境が改善されている・部署異動が可能 | 休職の原因が解決していない |
| 体調 | 職場を思い出しても不調にならない | 職場のことを考えると症状が出る |
| 気持ち | 「また看護師として働きたい」と思える | 仕事自体がつらく感じられる |
休職中に転職活動をするなら：タイミングと注意点
傷病手当金を受給しながら転職活動すること自体は違法ではありません。
ただし、就労できない状態での転職活動は矛盾が生じる場合があります。
体調が回復してきた段階で、担当医に相談しながら慎重に進めてください。
転職先には休職していたことを告げる義務はありません（嘘をついてはいけませんが、
聞かれなければ話す必要はない）。
ただし、面接で「前職の退職理由」を聞かれた場合は「体調を整えるために一度立ち止まりました。
現在は完全に回復しています」という形で正直に、かつポジティブに伝えてください。
休職を続けるか退職するか：3つの判断軸
休職中に「このまま戻るべきか、退職して転職すべきか」で悩む方は多いです。
次の3つの視点で整理してください。
- 原因が職場にある場合：ハラスメント・過重労働・人間関係が原因なら、同じ環境に戻っても再発リスクが高い。転職を前提に動く方が賢明
- 原因が自分のコンディションにある場合：燃え尽き・疲弊が主因で職場環境は悪くないなら、回復後に復職も現実的な選択肢
- 傷病手当金の残期間：受給開始から1年6か月が上限。残期間が少ない場合は、在職中（休職中）に転職活動を始める方が有利
休職中の転職活動：看護師専門エージェントが有利な理由
休職中の転職活動は「体調が回復してきた段階で、担当医に相談しながら進める」のが原則です。
その際、看護師専門の転職エージェントを使うと次のメリットがあります。
- 休職経歴のある看護師の転職実績が豊富で、伝え方のアドバイスをもらえる
- オンコールなし・残業少なめ・ホワイト病院など条件を絞った非公開求人を紹介してもらえる
- 面接の日程調整や条件交渉を代行してもらえるため、体力的な負担が少ない
登録・利用は無料です。まずは相談だけでも構いません。
今の状況を担当者に正直に話したうえで、自分に合った働き方を一緒に探してください。
よくある質問
まとめ：「休む」ことは逃げではない
休職は弱さの証明ではありません。自分を守るために必要な制度を正しく使うことは、賢明な判断です。
- まず病院を受診して診断書を取得する
- 師長への申し出は「診断書がある」と最初に伝える
- 傷病手当金で月収の約2/3が最長1年6か月支給される
- 休職中は回復に集中し、焦らず段階的に活動を増やす
- 復職か転職かは体調・環境・気持ちの3軸で判断する
あなたが「もう限界かも」と感じているなら、
それはすでに休むサインです。診断書1枚で、状況は大きく変わります。
転職も視野に入れているなら
復職よりも新しい職場でやり直したいと感じているなら、転職エージェントに相談するのが近道です。休職中でも相談できます。
看護師専門のエージェントは非公開求人も多く、あなたの状況を理解したうえでサポートしてくれます。
次の転職先、まずは選択肢を増やしておくだけでOK。退職後でも相談できます。
＼ 次の求人を確認する（当ブログ推奨）／
＼ 退職後の転職を相談したい人は ／
＼ 幅広く求人を見たい人は ／
※合わなければ見学だけ／辞退もOK。連絡が不安なら最初に希望を添えましょう。
